上がる結婚年齢と不妊治療の関係国内の治療件数と年齢別の成功率

日本産科婦人科学会の調査によると、2017年の生殖補助医療実施数は448,210件で、生殖補助医療によって生まれた赤ちゃんは56,617人でした。

件数も出生数も過去最多を更新し、これまでに体外受精で生まれた赤ちゃんは約584,500人となりました。

加齢と妊娠に至る確率

年齢が上がるにつれ、妊娠に至る確率は減ることが医学的に分かっています。

さらに体外受精をはじめとする不妊治療の成功率も年齢とともに下がってしまいます。

前述の調査では、年齢別の生殖補助医療による出生率は、30歳女性で21.9％、35歳18.9％、40歳9.3％、45歳では1.0％と、年齢を重ねるにつれて右肩下がりとなっています。

また、男性についても、加齢とともに精液の量や精子濃度、総運動精子数、正常形態精子が減少し、妊娠率が低下することがわかっています。

不妊治療について夫婦で良く話し合いましょう

不妊治療には、手術や薬、生殖補助医療などの選択肢がありますが、必ずしもすべての人が妊娠できるわけではありません。

また、不妊治療が長期間にわたると、身体的・精神的な負担だけでなく経済的な負担も大きくなります。

この負担を軽減するため、国では配偶者間の生殖補助医療に要する費用の一部を助成しています。

しかし助成を受けられるのは世帯年収が730万円未満で、治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦に限られています。
不妊治療をいつまで・どこまで受けるかを、夫婦で考える必要があります。

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